都心の実績は西高東低か
いよいよ反転攻勢へ。7月17日土曜日の午後4時、阪急うめだ本店2階の化粧品売り場は大盛況だった。シャネルやディオールは満席で、美容部員は「42番と43番のお客さまはいらっしゃいますか」と声をかけていた。イプサには10人以上が列をなし、THREEの新商品に足を止める人も多かった。もちろん、阪急うめだ本店の事例は稀有なケースかもしれない。緊急事態宣言の乱発は消費者の行動を変えている。大阪一極集中の近畿圏に対し、横浜、大宮、千葉などに大型店が点在する首都圏は都心になるほど集客が厳しい。それでも阪急うめだ本店の化粧品販売の実績は「100%に戻りつつある」（阪急うめだ本店ビューティー営業統括部EC企画部の原田和也ディビジョンマネージャー）という。コロナ対策に慣れた生活者の消費意欲に火が付いていることもあるだろうが、百貨店の新客獲得、来店頻度アップに化粧品が不可欠な存在であることは、新型コロナを経ても変わっていない。
とはいえ、メーカー側は慎重な姿勢を崩していない。それはブランドの業績に濃淡があるからだ。百貨店各社の話をまとめると、売れ行きが好調なブランドには、いくつかの共通点がある。
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