マンダムが新たな船出を迎えた。CVCキャピタル・パートナーズの支援を受けたMBOは、当初1株1960円だった公開買付価格が2520円、2600円へと引き上げられ、最終的には3105円で成立した。当初の公開買付期間は2025年9月26日から11月10日までの30営業日だったが、価格変更や対抗提案への対応を経てたびたび延長され、最終的に26年2月25日までとなった。98営業日に及ぶ長期戦の末、公開買付けは成立し、マンダムは5月15日付で上場廃止となった。
価格をめぐる攻防は長引いた。だが、MBOの成立は通過点に過ぎない。マンダムの真価が問われるのは、ここからである。同社は、四半期業績など上場会社としての制約から離れることで、短期収益との両立に制約があった構造改革、海外事業の立て直し、ブランドの再成長に、これまで以上の早さで取り組むことができる。より踏み込むことを望んでマンダムは非上場化の道を選んだ。それだけに、5月19日に発表された新経営体制には、スピーディーな改革の成果を示すことが求められる。
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