適正な使用を啓蒙し需要を増やす
日用品の買い物客は女性が中心だ。新たな需要を生むのも、女性ニーズに応えることが必須になる。コロナ禍を機に「自分時間」の有効活用がトレンドになり、家事負担の軽減や美意識の充足は日用品のヒット要因になっている。
一方、ひっきりなしに新商品が発売される日用品市場では愛用者育成が難しい。この長年の課題に対して、メーカー各社は「適正量の使用」を啓蒙し始めている。日本の人口動態は高齢化とともに、世帯数は増加。一般世帯の1世帯当たり人員は2～21人と減少している（2020年、総務省）。世帯人員が減れば使用量は減る。それを補うには、日用品の販売個数を引き上げ、一人当たりの購入頻度を高めなければいけない。それには商品の機能が最大限に発揮される適正な使用量を守ってもらうことが必要になる。さらに機能性への満足も引き出せば、継続購入につながるのだ。新規使用者を獲得するとともに、購入者の離反を防ぎ継続を促すことは、カテゴリー使用率の引き上げにつながる。各カテゴリーの使用率を引き上げる余地は十分に残っており、そこに力を注ぐことが市場活性化に結び付くはずだ。
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