パリは20年ほど前まで、9月になるとバカンス帰りの日焼けした人で溢れていた。ところが紫外線（UV）の発がん性が明らかになるにつれて、日焼け止め製品を使う人が多くなった。化粧品・トイレタリー企業連合（FEBEA）によれば、フランスの皮膚がん罹患者は年間9万人にものぼる。
消費者は当初UVカット効果だけで製品を選んでいたが、環境意識の高まりから、最近は環境を汚染しない成分かどうかも購入を決める要素の一つとなっている。中でも問題視されるのが紫外線吸収剤のオクチノキサートとオキシベンゾンだ。珊瑚を死滅させるとして、これらを含む日焼け止めは2020〜21年にかけてハワイ、パラオ、フロリダなどの海水浴場で使用禁止となった。フランスの消費者雑誌が発表する商品テストでも、UVカット効果に加えて人体への安全性と環境への影響が評価基準に加えられた。
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