「化粧品の売れ筋商品が変わった」。年明け早々の緊急事態宣言後の消費者の行動は、生活様式と購買商品の変化をくっきり映し出すものだった。1月22日、インテージSRI（〈全国小売店パネル調査〉POSデータ）に基づく、経済産業省発表の業態・商品別の販売金額指数および前年比統計に見る、1月前半の化粧品販売金額は、ドラッグストアが4.31%減、コンビニエンスストアが40.22%減、スーパーマーケットが33.89%減と一向に回復しない化粧品販売。ドラッグストアに限ると、メイクアップ化粧品は23.31%減と相変わらず厳しい状態が続いているが、基礎化粧品は5.88%と堅調な需要を示している。
その他化粧品以外の販売金額（1月前半）は伸長。ドラッグストアでは21.48%、ホームセンターは29.01%、スーパーマーケットは7.93%になっている。ID―POSデータマーケティング会社「True Data」のドラッグストアPOSデータカテゴリー別伸び率ランキングを参照すると、2020年4月の緊急事態宣言下とは異なり今回の宣言では、秋冬の乾燥対策であるボディケアアイテムなどが好調に推移している。レジ横では、ボディクリームやハンドクリーム、リップクリームなどが陳列され、それがついで買いを生んでいる。コロナ禍であっても、季節で移り変わる生活者ニーズを捉えることができれば、売り上げを高められるということだろう。
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