本部と現場の対話を増やし改革が動き始めた
DHC直営店は顧客減少に歯止めがかかり、売り上げも回復基調に転じた。その背景にあるのは、直営店の位置付けを従来の「商品を販売する場」から、「ブランド発信拠点」へと改めるとともに、美容部員（ビューティー&ヘルスアドバイザー）の役割を単なる販売員ではなく、美と健康の提案を通じて顧客に寄り添う存在へと見直したことだ。同社直営店事業ユニットの桂元樹ユニットマネージャーは「2026年1〜2月の売上高は前年同期比17%増と伸び、客単価やリピート率などの主要KPIも改善している」と改革の成果を強調する。
これまで同社は、コロナ禍以前から続く構造的な顧客減少に直面してきた。「外部環境だけでなく、店舗の存在意義そのものが問われている」と桂ユニットマネージャーは危機感を抱いている。もともと直営店は通販商品の購入補完の場として発展してきた経緯があり、接客は顧客からの問いに応じ、その場での購入を促すスタイルが中心だった。しかし、EC拡大と購買チャネルの多様化により、リアル店舗の役割は相対的に弱まり、来店動機の希薄化が進んでいた。
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