市場動向を先読みするマーケティング機能を強化

コロナ収束を見てようやく再始動した化粧品受託製造業界は、さらに進化が求められることになりそうだ。生産や研究開発といった製造業の基幹部門のほか、間接部門も含め、DXなど重点的に進めてきた内部強化が今後どう発揮されるかが問われることになるからだ。しかも多様なニーズをとらえた製品開発がメーカーと受託製造業にも求められるようになっており、単純な製造だけを請け負うOEMの機能だけでは成長できなくなくなっている。受託製造業の競争の源泉となる研究開発のより一層の進化が差別化のポイントになる。

これまでも大手OEMメーカーを中心に、取引先の差別化を実現する提案を行うために、研究開発に力を入れてきた。最大手の日本コルマーをはじめ、化粧品研究開発のオリンピックと呼ばれる国際化粧品技術者会連盟(IFSCC)世界大会でも自社の研究成果を発表するなど、受託製造業者でありながら化粧品メーカーの研究開発体制に引けを取らない、あるいはそれ以上の体制を整える企業も増えてきた。

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