コーセーの2022年12月期業績は、売上高2891億3600万円、営業利益221億2000万円、経常利益283億9400万円、親会社株主に帰属する当期純利益187億7100万円だった。
前期はコーセーおよび３月決算であった国内連結子会社は2021年4月1日から2021年12月31日まで、12月決算であった連結子会社は、2021年1月1日から2021年12月31日までを連結対象期間としているが、前期実績を2021年1月1日から2021年12月31日とした増減率では、それぞれ7.5％増、41.1％増、28.8％増、68.6％増となり、実質増収増益となる。
修正計画比でも売り上げ、利益ともに上振れしており、日本のハイプレステージおよびタルトが売り上げをけん引、これらによる増収に加え、原価率の低減および販管費の抑制を推進した結果、利益面でも増益となった。
化粧品事業は、タルト、DECORTÉ、アルビオン、ジルスチュアート等ハイプレステージがけん引し、プレステージの減収をカバー。特にアルビオンは増収増益で、利益は前年の廃棄損の反動により大幅に改善した。またタルトは円安により大幅増収なるも、原価・販管費の増加により大幅減益となった。これらにより、事業売上高は7.9％増の2349億6000万円、営業利益は28.5％増の254億700万円だった。
コスメタリー事業は、コスメポートのヘアケアカテゴリーで「ビオリス」が苦戦するも、２Q以降の経済活動の再開に伴い、「クリアターン」に加え、メイクアップブランドの「ヴィセ」、ヘアケアブランドの「スティーブンノル ニューヨーク」などが好調に推移した結果、増収増益での着地。事業売上高は6.2％増の522億3400万円、営業利益は182.0％増の11億100万円となった。
地域別売上高をみると、日本事業は行動制限の緩和による消費活動の再開により、7.3％増の1630億円。アジアでは、中国本土および韓国でゼロコロナ政策の影響を受けたものの、中国トラベルリテールを中心に下期での盛り返しにより、807億円と0.5％の微増。北米およびその他は、底堅い個人消費と円安効果により、それぞれ22.7％増の401億円、32.0％増の51億円と増収だった。
2023年12月期の連結業績予想は、日本および中国において景気回復が見込まれるものの、前年の円安影響の反動や米国の景気減速、および利益面においては積極的なマーケティング投資、円安影響の反動を見通し、売上高5.5％増の3050億円、営業利益5.1％減の210億円、経常利益28.5％減の203億円、親会社株主に帰属する当期純利益29.1％減の133億円と、増収減益を見込む。
