2021年12月期通期業績は、売上高3.1％増の1552億5200万円、営業利益0.5％増の260億6500万円、経常利益1.0％増の280億1500万円、親会社株主に帰属する当期純利益2.7％増の197億1500万円と増収増益となった。国内事業が前年割れだったものの、国際事業がそれをカバーする形で大きく伸ばした。
国内事業は新製品の貢献はあったが、インバウンド需要の消滅で13億円減、除菌・衛生関連品の反動減、外出自粛により主力商品である「ブレスケア」などの需要減の影響などにより減収となった。
国内のカテゴリー別の売り上げは、ヘルスケアが1.3％減の535億9300万円、日用品が5.4％減の494億8700万円、スキンケアが0.8％減の73億600万円とそれぞれ減収の一方で、カイロは3.1％増の55億8400万円と減収幅を抑えるのに貢献した。
同社が重視する指標である新製品寄与率を見ると、4年寄与率は11.2％と右肩下がりだが、初年度寄与率は4.5％と2年連続で増加しており、回復の兆しがみられる。
「引き続き開発力の強化に努めていく」（山根聡専務取締役グループ統括本社本部長）
一方、国際事業は全エリアで売り上げが回復。米国はカイロの好調と一昨年に買収したALBA社の連結効果で59.9％増の130億900万円、中国は一昨年のロックダウンの反動増とカイロの好調で33.6％増の83億9400万円、香港は内需が復調し「アンメルツ」などの医薬品の好調により、22.5％増の16億7200万円、東南アジアは「アンメルツ」「熱さまシート」およびカイロの好調で32.7％増の42億600万円といずれも大幅増となった。
重点エリアである中国ではカイロの販売構成比が高い店頭では売上高が54.3％増の41億2000万円となったほか、中国内ECが10.2％増の33億6000万円、越境ECも66.7％増の9億円と急速な伸びを示した。品目別ではカイロが前年の暖冬の反動で需要が拡大。前年度の18億5000万円から26億5000万円まで伸長した。「熱さまシート」は、前期の新型コロナによる販売規制の反動増で17億4000万円へと復調しているが、19年レベルにまでは戻っていない。ランジェリー用洗剤などその他製品群は39億9000万円と2年連続で伸長した。
通販事業は、サプリ好調もスキンケアが7000万円の減収となり、足を引っ張った。
22年12月期通期業績は、売上高4.3％増の1620億円、営業利益は3.6％増の270億円、経常利益は0.7％増の282億円、親会社株主に帰属する当期純利益は2.5％増の202億円と、増収増益を維持する見通し。
国内市場では新型コロナの影響が続く中で除菌衛生関連製品の需要は定着し、成長が期待できるほか、カイロシーズンの気温も昨年並みと予想する。海外市場でもコロナの影響が残るものの、中国では消費財の需要、米国におけるカイロの需要はそれぞれは堅調に推移するほか、アジアでは発熱対策品の需要増が今後も継続し、売り上げは「右肩上がりの成長が期待できると考えている」（山根専務取締役）。利益面では、戦略経費としての広告費増、人件費増、支払い手数料の増などに加え、原材料費の値上げも見込まれるが、増収とコストダウンで増益につなげる考えだ。
22年春の新製品では、耳鳴りの改善を訴求した漢方薬「当帰芍薬散錠」、炭の力で講習にアプローチする洗口液「スミガキ マウスリンス」、抗菌力を高めたトイレ用「消臭元」など15品目で31億円の売り上げを目指す。
