ちふれ化粧品の動きが活発だ。ドラッグストア、GMSが中心だった販路は、2020年にアマゾン、楽天市場、ロハコ、ノインへと瞬く間に拡大。懸案だった海外事業は、中国、台湾、香港、ベトナムなど、九つの国・地域に広がっている。1947年創業の老舗メーカー、ちふれ化粧品が社会や市場の変化にスピード感を持って対応するために、ホールディングス（HD）化に踏み切ったのは2018年6月のこと。その1年後の19年6月27日に主に営業部門で長く経験を積んできた中村俊彦氏が社長に就いた。新型コロナ禍の中、ビジネスのテコ入れを矢継ぎ早にできているのは、HD化で事業会社の意思決定が速くなっている証しだろう。ちふれ化粧品の中村社長に同社の成長戦略について聞いた。
新カテゴリーへの参入を検討中
――社長就任から約半年後に新型コロナの感染拡大が始まりました。ちふれ化粧品への影響はいかがでしょうか。
中村 大きな打撃を受けているのは間違いありません。ただ、ちふれブランドの売り上げ構成比は、スキンケアが65%、メイクが35%。詰め替え用を多くそろえているスキンケアに関しては本品よりも詰め替え用の出荷数量の割合が幾分高く、リピートしてくださっている方が多いようです。長年かけてシニア層から若年層まで幅広く獲得してきた愛用者が当社のビジネスを支えてくださっていると実感しています。新しい生活習慣であるマスク着用もあって、メイク需要は厳しい状況が続いているとはいえ、ちふれ化粧品の事業基盤は強いことも確かです。競合ブランドは積極的な取り組みを打ち始めていますから、われわれもこれまで以上に攻勢をかけていきます。
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