ライオンは8月11日、2030年に向けたGHG（温室効果ガス）削減目標について、科学的な根拠に基づいた「2度を十分に下回る目標（Well-below2℃）」として、SBT（Science Based Targets）イニシアチブから認定を取得したと発表した。
SBTイニシアチブとは、CDP（カーボンディスクロージャープロジェクト）、国連グローバル・コンパクト、WRI（世界資源研究所）、WWF（世界自然保護基金）によって2015 年に設立された国際的な共同イニシアチブで、「産業革命前からの気温上昇を最大でも2度未満に抑える」というパリ協定の目標に向けて、企業が設定する温室効果ガス削減目標が、科学的根拠に基づいたものになっているかどうかの検証・認定を行っている。
ライオンは、事業成長をはかりながら、脱炭素社会と資源循環型社会の実現に貢献するため、2019年に、2050年に向けた長期環境目標として「LION Eco Challenge 2050」を策定し、取り組みを推進してきた。「LION Eco Challenge 2050」では、2050年までに事業所活動におけるCO2排出量ゼロおよびライフサイクルにおけるCO2排出量半減を目指している。同社は今後も生活者や取引先などのステークホルダーと協力し、脱炭素社会、資源循環型社会の実現に向け、「人」と「地球」の双方にとって「健やかな未来」の実現を目指していく考えだ。
