ホットペッパービューティーアカデミーでは、総務省家計調査の総世帯データから、理髪料、パーマネント代、カット代などを含む「理美容サービス」、シャンプー、ヘアカラーリング剤、化粧品、せっけんといった日用品消費までを含む「理美容用品」の項目を抽出し、家計の消費支出における「理美容サービス＋理美容用品」の比率を美容消費係数としてまとめている。同指標を見ると、美容マーケットには今後も成長が期待できる一方で、競争環境が変化してきていることが見て取れる。その環境変化の中でいかにチャンスを見出していくかが、ヘア、エステなどサロンの成長のカギになりそうだ。
景気の影響を受けにくい美容マーケット
ホットペッパービューティーアカデミーでは、2000年より四半期ごとに美容消費係数を継続的に算出しています。同指標を経年で見ると、毎年1〜3月の比率は落ち込み、4〜6月期に上昇、7〜9月期、10〜12月期にかけて緩やかな弧を描くような季節トレンドがあることが分かります。ただ、直近の19年7〜9月期を見ると、4〜6月期から大きく上昇し2.92%の過去最高値。これまでとは異なる動きを示しています。消費税増税前の駆け込み需要の影響はあるかと思いますが、家計における支出の割合が高まっていることから、「理美容サービス＋理美容用品」への関心が高まっていることは事実でしょう。2000年からの長期スパンで見ても急激に成長しているわけではありませんが、ゆっくりと右肩上がりになっており、成長し続けていることが分かります。
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