資生堂復活なるか。これまで同社は、中国マクロ環境の悪化、トラベルリテール市場の縮小、ドランクエレファント売り上げ急落の三重苦により売り上げモメンタムが長らく悪化。それが一巡するとともに、人、ブランド、イノベーションに投資し続ける企業になるための構造改革「アクションプラン2025－2026」が、2025年11月10日に公表した200人規模のグローバル本社希望退職プログラム実施で完遂した。25年12月期第3四半期決算のコア営業利益は、日本事業が前年同期比72.0%増となり、中国・トラベルリテール事業は利益率が0.4ポイント増の19.3%と高水準を維持。フレグランスが好調の欧州は黒字に転換し、米州事業は26年の黒字化に目途がついた。
これらの結果、企業の投資力を示す指標であるフリーキャッシュフローは、期初想定の200億円を大きく上回る350億円になる見込みだ。藤原憲太郎社長CEOは同日に行った決算会見で新中期経営戦略を発表。「ここまでの苦しい構造改革は、新たな成長軌道に向けた基盤形成のプロセスだった。資生堂はブランド価値最大化により再び力強い成長へとかじを切る」と強調した。
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