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化粧品と日用品それぞれの業界最大手が抜本的な事業構造改革を打ち出した。いずれも収益基盤強化が目的で、次の時代を見据える両社社長は、強い危機感のもと改革を断行する考えだ。

資生堂の藤原憲太郎社長COOは「日本事業の大事さへの思いは強く、危機感を持っている。海外でやってきたがゆえに、日本の当たり前が当たり前に見えない。なぜこんなことに躊躇するのか、と見えてきたことはたくさんある」と8月8日に行った2023年12月期第2四半期決算説明会でこう強調した。

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