あらたの2025年3月期業績は、売上高が前期比4.5％増の9862億1200万円、営業利益3.3％増の149億8900万円、経常利益1.8％増の156億1700万円、親会社株主に帰属する当期純利益が0.4％増の103億5800万円となり、売り上げ、利益ともに過去最高を更新した。
10期連続で最高売り上げを達成した背景には、26年を最終年度とする「中期経営計画2026」において強化を進めている注力カテゴリーであるヘルス＆ビューティー（H＆B）やペット分野の伸長がある。なかでも、メイクアップやスキンケアを中心とする化粧品や、高付加価値型のペットフードが大きく寄与。また、専売・優先流通品の拡販、大容量品や高付加価値商品の販売増、さらにはコンビニエンスストアやホームセンターとの新規取引の開始、インバウンド需要の回復も、売上拡大を後押しした。
売上総利益は前年比4.1％増の962億2100万円で、化粧品などの専売品の好調や商品単価の上昇が支えとなった。一方で、メーカー機能におけるブランド集約に伴う在庫評価減や、人件費・物流費の増加が響き、売上総利益率は0.03ポイント減。人件費については、人的資本投資の一環として、正社員・パートを含めた報酬水準の引き上げを前倒しで実施。これにより、正社員1人あたりの平均年収は22年3月期比で約20％増加している。物流費も2024年問題を見据えて運賃改定を前倒ししたことで、想定以上のコスト増となった。これを受けて、当初「中期経営計画2026」で掲げていた26年3月期の経常利益目標200億円は、1年先送りし、27年3月期での達成を目指す方針に切り替えた。
カテゴリー別の売上高では、H&Bが前期比5.8％増の3067億2200万円、ペットが5.9％増の1869億8000万円と好調を維持した。H&Bでは、メイクアップやスキンケアを中心とした化粧品の販売が拡大。ペットカテゴリーでは、商品単価の向上やペットの高齢化によるプレミアムフードの伸長が寄与した。
紙製品は4.1％増、ハウスホールドは3.6％増、ホームケアは4.0％増、家庭用品は1.1％減、その他は0.9％増と全体的に伸長基調を維持した。
業態別の売上高では、ドラッグストアが3.4％増の5112億100万円、ホームセンターが6.2％増の1404億7900万円と伸長。新規取引の拡大に加え、インバウンド需要の回復も寄与した。それ以外の業態は、スーパーが1.0%増、ディスカウントが9.3%増、GMSが4.5％減、その他が11.7%増。
26年3月期通期業績は、売上高1.4％増の1兆円、営業利益15.3％増の172億8000万円、経常利益15.3％増の180億円、親会社株主に帰属する当期純利益12.9％増の117億円を計画する。
