顧客一人一人に寄り添うマーケティングが加速
ドラッグストア各社の業績に陰りが出始めている。株式上場している大手チェーン13社の2021年度の上期業績（5月期・6月期決算の企業は第1四半期）を見ると、増収基調は維持しているものの、営業利益と経常利益は2社を除く11社が減益になった。その要因の一つは、化粧品の需要低迷だ。前期から続くインバウンド需要の消失に加え、コロナウイルスの感染拡大による外出の自粛、マスク着用や在宅勤務の広がりによって、売れ行きは伸び悩んだ。
もちろん、回復の兆しはある。今期に入り、一般化粧品は、季節品や制汗剤などの動きが良く、制度化粧品は前年並みまで回復。高単価のヘアケア、ボディケアも好調だった。しかし、メイクアップは相変わらず不調が続いている。コロナ前と比較すると、化粧品が需要低迷から脱したとは言い難い。実際、各社の21年度の上期業績のうち、化粧品（またはビューティーケア）部門の伸び率を公表している10社を見ると、前年を上回ったのは6社。だが、最も高い増収率はサンドラッグの9.4%であるものの、コロナ前の19年度比では11.0%の減少である。5.6%増のウエルシアホールディングス（HD）も、コロナ前の水準には戻っていない。
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