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資生堂は2030年に向けた「2030 中期経営戦略」を策定した。全社員が資生堂の価値観を持って価値創造力と価値伝達力を融合させながら、これらの強みを最大限発揮し、ブランド力向上につなげ、戦略の三本柱である「ブランド力の向上を通じた成長加速」「グローバルオペレーションの進化」「サステナブルな価値創造」を推進。独自の競争優位性を築きながら成長する強い意志を示した戦略は、藤原(社長CEO)体制の真価を問うことになる。05年にコーポレートメッセージとして発表した「一瞬も 一生も 美しく」は、資生堂社員が愛し、脈々と受け継いできた。それを改めて今回の中期経営戦略のスローガンに掲げたのは、激しく変化する社会の中で、人の生き方が多様化する今だからこそ、資生堂は、一人ひとりの生活者の、ありとあらゆる瞬間、その一生に美があることを願い、そのために仕事をしていく意志を表している。藤原社長CEOに、中期経営戦略に込めた思いと推進への覚悟を聞いた。

横の連携を整え早期に成果を生む

――成長加速。この言葉を強調されていますが、どのような意図があるのでしょうか。

藤原 消費財ビジネスが持続的に成長するには、生活者視点に基づきブランドへ投資し、収益を着実に生み出して再投資するサイクルを回す必要があります。しかし、日本を含め世界各地の市場では不確実性が一段と高まっている。自然環境の悪化、世界的な高齢化、デジタル化による情報・コミュニケーションの変容、心の充足感の不足や社会とのつながり方の変化、分断や孤立など、その要因は多岐にわたり、一過性の現象ではありません。こうした環境下で、2024年に掲げた「アクションプラン 2025-2026」では、変化の激しい市場でも安定的な利益拡大を実現するレジリエントな事業構造を目指し、グローバルでの構造改革を遂行し、強固な収益基盤の構築に取り組んできました。特にこれまでは中国人消費への依存度が高く、その結果として経営の不安定さを招いたと言わざるを得ません。固定費負担の重い事業構造も、成長の原資創出を阻んでいたことは否定できない。こうした二つの大きな課題を短期間で解決し、自らの力で収益を生み持続的成長を実現する企業へ転換するため、24年は日本事業で、25年は米州事業とグローバル本社で早期退職を含む構造改革を断行しました。その基盤のもと、ブランド価値の最大化により新たな成長軌道を描く中期経営戦略においては、自信を持って成長へ舵を切ることができると考えています。

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