化粧品の再販売制度撤廃後、全国の化粧品専門店の数は急速に減少。1980年代には全国に2万2000店近くあった化粧品専門店もいまや7000店を下回る。また、その実態は商業施設への多店舗展開で組織化経営を進める専門店から、シャッターが半分下りているような旧市街地の路面店までさまざまであり、もはや、「化粧品専門店」という言葉で一括りに業態を論じることは、あまりにも各個人がイメージするお店の振れ幅が大きく、正しく業態の課題を把握し、施策を講じることを妨げている感さえある。化粧品業界として、化粧品専門店という業態をさらに細分化して捉える必要性に迫られている。
明治4年から松本・大名町通りに店舗を構える田立屋
多様な店舗形態がみられる化粧品専門店であるが、成功店の強みとして共通するのは信頼関係をベースにした人に寄り添うカウンセリング、滞店時間の長さを生かしたソリューション提案型の販売という点であろう。一方で、あまりにこれまで、制度品メーカーの施策に身を委ねて経営をしてきたからであろうか、お店としての魅力づくり、自店のブランディング力が弱く、売り上げがあったとしても、時流に乗った存在感のあるお店づくりを苦手とするお店が多いのも実情だ。
この情報へのアクセスはメンバーに限定されています。ログインしてください。メンバー登録は下記リンクをクリックしてください。
