ニューノーマルに役立つ情報提供が市場を活性化
日用品市場の状況は、新型コロナで様変わりした。日用品企業の主力販路であるドラッグストアの販売金額（インテージSRIデータ）を見ると、雑貨（オーラルケア、パーソナルケア、ハウスホールド、紙製品など）カテゴリーの年平均成長率は、2018年の前年比98.9%、19年の同100.9%。それに対し、20年上期は同111.5%の大幅増になった。文字通り、新型コロナは日用品の特需を生んだ。もちろん、すべての商品が飛ぶように売れたわけではない。それでも、少子化、高齢化、ニーズの細分化で、販売個数を伸ばすのが難しい市場の潮目を変えたのは確かだ。
20年上期の市場では、生活者に役立つ情報を伝えるという、当たり前すぎる施策が大切であることを浮き彫りにした。2月以降、研究成果に基づく感染症対策に役立つ情報を医療従事者や生活者に発信している花王グループのプロジェクト「プロテクトJAPAN by 花王」のように、日用品メーカー各社は、未曾有の事態に直面した社会に対する情報発信を積極的に行っている。
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