化粧品市場の先行きに不透明感が強まってきた。資生堂は2020年12月期第1四半期決算において、新型コロナウイルスの終息時期、都市封鎖や外出自粛などの制約、景気後退リスクなどを鑑み、通期見通しを撤回。上期決算確定後に改めて開示するとした。マンダムも21年3月期業績予想を未定としたほか、コーセーは通期予想は示したものの、種類別セグメントは非開示。ポーラ・オルビスホールディングスは4月28日、通期連結業績予想（2月14日公表）の大幅な下方修正に踏み切った。
とはいえ、各社は現状の市場動向を悲観的に捉えてはいない。資生堂は21年中の早期回復を見込むニュートラルシナリオと本格回復は23年というワーストシナリオを公表したが、いずれにせよ抜本的な構造改革に着手し、新しい市場環境における成長性を引き出していく姿勢を鮮明にした。資生堂の魚谷雅彦社長は、20年12月期第1四半期の電話会議で次のように発言した。
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