全粧協(全国化粧品小売協同組合連合会)専用ブランドであるKIRYO(キリョウ)が一部商品を除いて販売終了となることが6月末に発表された。キリョウは2001年、当時の全粧協の要望に応える形で資生堂が、植物循環水と野花エキスを訴求ポイントに開発・製造したスキンケアブランド。全粧協としても、再販撤廃後の組合の存在意義を内外にアピールする機会とばかりに、拡販に投資をしてきた。しかし、09年の売上高32億円をピークに近年は売上げが漸減傾向にあった。全粧協の発表によれば、16年からは「キリョウリバイバル計画」と称して、各県粧協単位での取り組みを強化。組合として他事業から得られる販売手数料もキリョウ拡売の販促費用として投下し、年間店頭売上げ30億円を目標に拡売に取り組んできたが、17年の売上げは16億7000万円と低迷、売上げ減少に歯止めがかからなかった。取り扱い店舗数も09年の6400店は、いまや4800店までに減少している。

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