マンダムは、「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」提言への賛同を表明し、TCFDに関する企業の効果的な情報開示や適切な取り組みについて議論する目的で設立された「TCFDコンソーシアム」に加入したことを明らかにした。
TCFDとは、G20からの要請を受け、金融安定理事会（FSB）が2015年に設立したタスクフォース。気候変動によるリスク及び機会が経営に与える財務的影響を評価し、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」について開示することを推奨している。
また、「TCFDコンソーシアム」は、企業の効果的な情報開示や、開示された情報を金融機関等の適切な投資判断につなげる取り組みについて議論する場として、2019年に設立された。TCFDの提言に賛同する企業や金融機関等が取り組みを推進している。
マンダムは今後、TCFDの提言に基づき、気候変動が同社の事業にもたらすリスクや機会を分析するとともに、関連する情報開示を拡充していく考えだ。
なお、マンダムグループは、持続可能な社会の実現のために、気候変動対策は世界が力を合わせて取り組むべき緊急の課題と認識。また、同社は企業理念に掲げる「社会との共存・共生・共創」をマンダムグループのサステナビリティそのものと捉え、社会・環境課題の解決に向けたサステナブル経営（ESG経営＋SDGs経営）を根幹に据えている。今後もサステナビリティ方針に則り、本業を通じた取り組みにより、お役立ちの進化と企業価値の創造を目指す。
