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NIKKOL GROUPの研究、販売を担う日光ケミカルズ、製造を一手に担う日本サーファクタント工業は、2026年にそれぞれ80周年、70周年の節目を迎える。社会環境の変化や生活者のニーズの多様化と、事業環境が様変わりする中、事業基盤の進化、人材育成、将来の目標の中での現在地など、日光ケミカルズの中原秀之社長、日本サーファクタント工業の宇梶静男社長に多岐にわたる話を聞いた。
変化を受け入れるフレキシブルな体制構築を急ぐ
――コロナ禍を経て、化粧品市場の環境は大きく変わりました。推進している戦略や施策、方向性を変えたことはありますか。
中原 NIKKOL GROUPとして2020年から掲げる長期ビジョン「NIKKOL 25 for 2030 美しさの化学を、社会を想う科学に。」で設定した「環境」「事業」「技術」「社員」「世界」の五つのテーマでそれぞれ五つ、計25の目標を夢という形で示していますが、それ自体は変わっていません。ただ、その実現に向けたアクションはこれまでと同じやり方ではなく、社会環境、事業環境の変化に合わせて変えていく、そのフレキシビリティは強化しています。前任の宇梶さんが舵をとり、コロナ前からプロジェクトとして進めてきたスピード感を意識した変革が生きています。
――長期ビジョンのもと進めているNIKKOL GROUPの中期経営計画は2025年が最終年度です。
中原 「アジアでNo.1パートナーになる」「持続可能な発展を可能にする組織への変革」「次世代技術の開拓と深耕」の三つを柱に戦略を進めていますが、さまざまな変革や成果が出ています。「アジア」の戦略においては、中国、韓国、タイ、インド、インドネシアを重点5カ国として設定していますが、現地でのビジネス展開をさらに加速させている状況です。ひとくくりにアジアと言っていますが、インドネシアはムスリム国家でハラル対応が必要といったように、国によって進める戦略は異なります。ローカルでの活動、接点を増やし、潜在的なニーズをいち早くキャッチして、それに合わせた提案、開発、サービスを提供することに重きを置き、ローカル企業のビジネス拡大に寄与する真のパートナーを目指しています。なかでも、ポストチャイナとして成長可能性を秘めるインドにおいては、ムンバイに現地法人「NIKKO CHEMICALS（INDIA）PRIVATE LIMITED」を23年5月に設立。現地のニーズ、潜在ニーズをつかむための大きな一歩を踏み出すとともに、パートナーを介するのではなく、日光ケミカルズとして営業活動を行うことで、よりローカル企業に寄り添った提案が可能になると期待は高まっています。また、インド・ゴア州で24年3月6〜8日の3日間開催された「ASCS（※）conference 2024」において、日光ケミカルズの研究員がポスター特別賞を受賞したことも、インドにおける日光ケミカルズの認知拡大を後押し。設立から2年ほど経ちますが、ビジネスは着実に拡大しています。
※：Asian Societies of Cosmetic Scientists：アジア・オセアニア・中近東の化粧品技術者会の連合体
――人材がカギになりそうです。
中原 アジアに限らず、グローバル展開を進めていく上では重要になります。グローバル人材を育てるための機会も提供していますし、率先してチャレンジする姿勢を示す社員も増えています。座学だけではなく、例えば英語月間を設定し、日本語禁止のイベントや月を通してあいさつは英語でするなど、実践に移す機会も作っています。インド駐在員も実は公募した際に手を上げてくれた社員です。いろいろなことに前向きに取り組む社員が増えているのは率直にうれしいですね。
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