バイオAIスタートアップのCraif(クライフ)は11月13日、自宅で採取した尿から認知症・MCI(軽度認知障害)のリスクを調べる検査サービス「脳チェック miSignal(マイシグナル)」を発売した。神経細胞の変性と酸化ストレスに関わる2種類の尿中バイオマーカーを組み合わせ、AIなどを用いた解析によってリスクを3段階で評価する。尿によるがんリスク検査で培った技術基盤を認知症領域に応用したもので、手軽に検査を受けられる環境を整え、医療機関への早期受診や生活習慣の改善につなげる狙いだ。

日本は、高齢化に伴い、認知症の早期発見は社会的な課題となっている。厚生労働省によると2025年時点で国内の認知症患者は約471万人、MCIの高齢者は約564万人と推計され、両者を合わせると1000万人を超える。MCIは健常な状態と認知症の中間段階に当たり、生活習慣の改善などによって認知機能の回復や維持が期待できる。一方、認知症は症状が現れてから診断に至るまで時間がかかるケースが多く、早期に異変を察知し、医療機関につなげる仕組みが求められている。

左から、最高執行責任者(COO)水沼未雅氏、脳神経外科医で名古屋大学未来社会創造機構特任教授の夏目敦至氏、Craif研究開発部門シニアリサーチディレクターで脳神経外科専門医の平野雅規氏

こうした課題を踏まえ、同社は医療機関を受診する前の段階で認知症のリスクに気づく機会を提供することに着目した。水沼未雅最高執行責任者(COO)は「早期発見によって治療の機会が広がる一方、多くの人が異変に気づかず、その機会を逃している。こうした課題はがんと共通しており、だからこそ認知症に取り組むべきだと考えた」と説明する。

脳チェックのキット

「脳チェック」の特徴は、神経変性の指標となる「p75ECD」と、酸化ストレスの指標となる「8-OHdG」という異なる2種類の尿中バイオマーカーを組み合わせた点にある。p75ECDは、神経細胞の表面に存在する受容体の一部が、細胞へのストレスによって切り出されることで生じる物質だ。神経細胞が死滅するより前の段階で変化が現れることから、神経変性の兆候を捉える指標として活用する。一方、8-OHdGは、活性酸素によってDNAが損傷を受けた際に生じ、尿中に排出される物質で、生活習慣などに起因する酸化ストレスの状態を反映する。

この二つの指標について、尿の濃さによる影響を補正した上で、AIや数理モデルを用いて認知症リスクを評価する。開発を担当したCraif研究開発部門シニアリサーチディレクターで脳神経外科専門医の平野雅規氏は、既存の認知症関連バイオマーカーであるアミロイドβやリン酸化タウなども検討したものの、尿による測定には適さなかったと説明する。「本当に忘れ去られていた昔々の文献まで範囲を広げて探索して、ようやくp75ECDにたどり着いた」と開発過程を振り返る。p75ECDは水に溶けやすく、尿中で安定して存在する性質を持つことから、尿を用いた検査に適しているという。

検査は専用キットを購入し、自宅で採尿した検体を郵送するだけで利用できる。結果は低・中・高の3段階で表示し、リスクに応じて生活習慣の見直しや医療機関への受診を促す。結果に関する相談窓口や症状のセルフチェックシートも用意した。価格は1回コースが2万4800円、定期便コースが1万9800円。検査は認知症やMCIを確定診断するものではなく、あくまでリスクを評価するスクリーニングサービスと位置付ける。

サービス開始当初は医療機関を中心に普及を進める。検査でリスクが示された利用者を受け入れ、認知機能の評価や必要に応じた専門医療機関への紹介を行う連携先は、現在全国に4施設。27年3月末までに47都道府県で受診につなげる体制を整えることを目指す。

認知症の早期発見の重要性について、脳神経外科医で名古屋大学未来社会創造機構特任教授の夏目敦至氏は、アルツハイマー病では症状が現れる20~30年前から脳内で病理的な変化が進行することを指摘。「医療機関に足を運ぶハードルが非常に高い。日常生活の中で、血液検査でもなく、楽に、簡便にできる検査が非常に重要になってくる」と述べ、負担の少ない検査の普及に期待を示した。

クライフは2018年創業のバイオAIスタートアップで、生体由来のバイオマーカー解析技術とAIを組み合わせた検査サービスを開発する。主力の尿によるがんリスク検査「マイシグナルスキャン」は、導入医療機関が3000件以上、法人利用が1000社を超え、全国約4500店のドラッグストアでも採用されている。同社は今回の認知症領域への参入を足掛かりに、超高齢社会における健康課題への対応を強化し、疾患の早期発見と予防を支える事業領域の拡大を目指す。